事業会社×Creative Drive「勝ちルートの可視化でエンゲージメントを最大化」
2025年09月01日
BtoBマーケティングの現場では、DXやAIツールへの注目が高まる一方で、「本当に使えるのか？」「導入によって何が変わるのか？」といった疑問や不安も根強くあります。このユースケースシリーズでは、業界のプロフェッショナルの方にお話を伺い、「Creative Drive」の活用方法について考えます。
今回、お話を伺ったのは、商品開発や事業開発、プロ向けECの開発を推進してきた新井様。注目している機能、期待する効果などを正直に語っていただきました。
──Creative Driveのサービスサイトを見て、マーケティングに活かせそうと思ったポイントはありますか？
キーワードの選定をお願いできる点は非常に魅力的です。マーケティング部門と事業開発部門が分かれている場合、キーワード設定がスムーズに行えないことがありますが、この自動化機能によって、そのギャップを埋めることができると思いました。また、価値ルートの可視化も大きな利点です。具体的なユーザー行動を理解する助けとなります。
勝ちルート特定機能では、ユーザーがどのキーワードを経由してサイトに訪れ、どのルートをたどってコンバージョンに至ったかを可視化できますが、これによって、マーケティング担当者はより効果的なキャンペーン設計が可能になると思います。
──この機能が特に役立ちそうな業界や会社のタイプは？
ECサイトや予約システムを持つ企業には特に有効だと思います。これらのプラットフォームでは、ユーザーの行動がサイト内で完結するため、コンバージョンへの道のりを最適化することが非常に重要です。また、施設の予約や特定のニーズを持つユーザーをターゲットにしたサービスにも適していると思います。
──業務の効率化や成果の向上に貢献する機能について、具体的にどのような点が挙げられますか？
勝ちルートの可視化は、新規顧客やロイヤリティが低い顧客にとって、サイト内で迷わせないために重要ですよね。ページ構成をユーザーフレンドリーにすることで、訪問者の滞在時間やエンゲージメントを高められますし、記事生成機能はSEO対策としてのコンテンツ量産にも役立ちます。
──競合が強い市場において、差別化はどのように考えていますか？
競合が強い市場では差別化が非常に重要ですね。市場のニーズを正確に把握し、それに応じた戦略を展開することが求められます。顧客の期待を超えることができれば、大きなアドバンテージにつながりますが、そのためには市場の動向を注視し、柔軟に戦略を調整する必要があります。
中堅・中小企業にとっては、王道のトレンドやキーワードマップを使った施策ももちろん有効ですが、あえて競合が拾いに行かない領域をどう拾うかも大切です。中堅・中小の企業にはこうした切り口でツールを使用すると良いと思います。
──今後、Creative Driveが普及することで業界全体にどのようなインパクトがありそうでしょうか？
ここ数年、検索周りは高度化してきています。たとえばリスティング広告でも競合がどんなキーワードを選定しているかが分かり、Google広告や自然検索の傾向からトレンドを探れるようになっています。こうした動きにより、ユーザー行動をより精緻に捉えられるようになってきました。大手のIT企業も同じ領域に参入してくるでしょうし、ユーザーがどう選択するかによって市場構造が変わってくる可能性があります。
──今後のマーケティング戦略の方向性については？
事業成果の最大化には、コンテンツマーケティング単独では不十分です。リスティングやPRなど、複数の戦略を組み合わせ、相互に作用する仕組みを構築することが求められます。AI検索の普及によって、ページ全体がクローリングされ、最適化された情報をエージェントがユーザーに届ける時代が到来しつつあります。人間のアクセスとAIのアクセスを区別し、適切にコンテンツを出し分ける仕組みが必要です。
──これまで実現が難しかった取り組みの中で、Creative Driveによって可能になりそうなことはありますか？
海外進出の場面では大きな可能性があります。コンテンツは単純に輸出しても意味がなく、文化や購買習慣、物流の違いに応じてローカライズが必要ですよね。Creative Driveなら、地域ごとのSEOだけでなく文化的背景まで踏まえたコンテンツ展開が可能になりそうです。
──ありがとうございました！
Creative Driveは、コンバージョンしたキーワードと経路の効果測定により、ユーザー行動全体の可視化・評価を行うとともに、AIライティングとサイト内分析・改善がセットになったツールです。記事への流入キーワードとそのキーワード別の成果（CV）を可視化し、コンテンツの分析・改善までを一気通貫で支援します。導入企業は6,300社を超え、B2BからEC、メディア運営まで幅広い分野で実績を重ねています。
